海外からの出展が124小間に増加

日本電子回路工業会（JPCA）の小林俊文会長（メイコー社外取締役）が本紙のインタビューに応じ、電子機器トータルソリューション展について「今年は『未知ノ技術ガゾクゾク』がテーマだ。エレクトロニクスの広がりに対して何を提供できるかを見に来てほしい」と語った。同展示会は6月4日から東京ビッグサイトで開催される。小林会長に昨年の展示会の様子や電子回路業界および関連産業の市場動向などを聞いた。

インテグレート架線への更新需要が増加

タツタ電線は、24年4月製造分からグループ子会社の製品をタツタブランドに統合した。さらに同年11月にはJX金属の完全子会社となり、開発や分析などグループリソースの積極活用を進めている。同社の鉄道用電線事業の売上は、施設用8割、車両用2割。設備用では、鉄道各社のインテグレート架線への変更需要が増えている。同社の川邊久史常務執行役員に、鉄道用電線の市場動向や25年度の事業目標を聞いた。

今後は手形等のサイトの短縮が焦点

原材料価格やエネルギー費が上昇し、食品・飲料、電気、ガス、サービスなどあらゆる製品の値上げラッシュが続いている。電線業界も同様で、近年は価格転嫁（値上げ）を続けざるを得ない状況だ。電線大手4社は6月から順次値上げするが、価格転嫁については概ね完了している。ただ、一部の流通コストや人件費は交渉中とするケースもあった。今後の商流の改善としては、60日に短縮された手形サイトが焦点になりそうだ。

エネルギー効率99.13％の世界新記録

ABBは5月28日、インドの製鉄所向けに開発した大型同期モータが99.13％のエネルギー効率を達成したと発表した。同モータは、試験で99.13％のエネルギー効率を達成したが、これは17年に同社が達成した99.05％の世界記録を大幅に更新した。

第二期は20億円規模

SWCCは5月13日、電力インフラ事業の戦略製品である「電力接続製品SICONEX（サイコネックス）」に関して、約20億円規模の第二期増産投資を発表した。この増産投資は、相模原事業所内の現製造建屋内で拡張し拡大するもので、実施時期は25年度から段階的に工場内のリプレイス、設備ラインの増強を計画しており、26年度から売上高へ貢献する。26度売上高は、23年度実績比2.2倍を予定している。

GBPは日本国内にアルミ製造工場を検討

最近の建販市場では、アルミケーブルの存在感が急速に増している。建販市場全体では、人手不足や資材費高騰などの要因から荷動きが多少重くなっているが、とあるメーカーによれば「昨今のアルミケーブルの受注は月あたり約100件、この一年で約1千200件にのぼる」という。5月28〜30日に開催された「JECA FAIR 2025」では、アルミケーブルを防犯対策のツールとして捉える企業や、アルミケーブルをアピールする中国系企業の出展が目立った。

さらなる細径高密度化を実現

フジクラは、金属を使わないノンメタリック仕様の国内向け光ファイバケーブルのラインナップに、「2千心および3千心SWR／WTC」を新たに加え、販売を開始した。従来の被覆径250μmを使用したSWR／WTCでは、ケーブル外径の制限により最大2千心が上限だったが、被覆径200μmを使用したSWR／WTCでは、3千心タイプの外径を23mmに抑え、地下管路への布設を可能とした。